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大学に挑むVC

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「 Paper Belt on Fire 」はオックスフォード大学の哲学の博士家庭を中退し、学校の先生をしていた著者はピーター・ティール財団でティール・スカラーシップを立ち上げて、将来性のある若者に大学に行く無駄をやめさせて世界を変えるチャレンジを促す仕事に従事する。その後、大学に行かないドロップアウトした有望人材に専門的に投資する 1517ファンド を立ち上げる。 1517年はルターが宗教改革を始めた年。著者の考えでは、大学が過去の教会と同様に権威化しており改革が必要な対象と考える。大学は学位という紙を発行することで権威付けをしつつ研究を独占している。その結果、学問のフロンティアで研究に携われるのは、学部4年と博士までの7-8年という修行をした後にしか許されない。 この様な形骸化した大学をルターのように改革し、若い時からすぐに学問のフロンティアにある問題と人類社会の難問に取り組めるように、大学に行かず能力のある人材をVCとして支援していく。 題名にあるRust Beltならぬ「Paper Belt」とは、ハードバードなどの学位という紙を発行して権威を維持している大学らをさす。 1700年ソルボンヌで数学者のヒルベルトが23の未解決問題を提示しその解決を同僚たちに呼びかけた。その結果8つは解決、9つは一部解決、4つは未解決、2つは問題自体が曖昧すぎて解決不能との結果。ゲーテルの不完全性定理の解決はその後のノイマンとチューリングによるコンピューターの発展に繋がった。 イギリスのロイヤル・ソサエティーは、17世紀にオックスフォード大学のボイルを中心に集まった自然哲学研究者の秘密組織「見えないカレッジ」(Invisible College)に起源があり、151ファンドも既存の大学の研究に対する独占を打破して、若い人が自由に学問のフロンティアにある問題にすぐに挑めるようにしたいとしつつ、著者は以下の人類課題を提示している。 エネルギー・クリエーション 核融合 原子力 風力・太陽光 地熱 水力・潮力 トランスポーテーション 超音速旅客機 空飛ぶ車 自動運転と安全 交通渋滞解消 ヘルス 癌治療 免疫治療 感染症 肥満・糖尿 長寿、アンチ・エイジング) 教育 どのようにキュリオシティを持たせて学ぶモチベーションを持たせるか 効率的に学べるようにする 学んだことを定着させる 学んだ...

イノベーションを創出する大学モデルへの進化

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中世に学生と教員のギルドとして生まれた大学という組織は、19世紀のドイツで確立された近代国家の研究を担うフンボルト型大学のモデルを経て、20世紀のアメリカでイノベーションを創出する大学という新たなモデルに進化した。 米国の高等教育の歴史をまとめた「 A History of American Higher Education 」を読むと、米国で起きた新しい大学のモデルへの進化の背景が良く理解できる。 アメリカの大学の起源は1636年のハーバード・カレッジの設立にあるが、合衆国独立前に設立された大学郡はコロニアル・カレッジと呼ばれ、それらは当初イギリスのオックスブリッジ型の大学を意識していたが、そこから脱却していく過程が描かれている。 アメリカの大学の最大の特徴は、それらが私立大学であるということにあった。それらの大学のガバナンスは、オックスブリッジのようなファカルティによるものではなく、ボード(Board of Trustees又はVisitors:理事会・評議会)とそれが選んだプレジデント(学長)により大学の経営がされることにあった。プレジデントの報告先はあくまでもボードでありファカルティではなかった。外部のボードがある点はスコットランドの大学のモデルに近い。 産業界で成功した者が寄付者となり、 インダストリーの人間がカレッジのボードに入る体制があったために、なぜカレッジはビジネスのように経営できないのか、という議論が自然に起こっていった。 高等教育のコーポレーション・モデルはスタンフォード大学で確立された。シリコンバレーの父と呼ばれるターマン教授は、同大学で企業等からの外部資金獲得を推し進め、また学生であったヒューレットやパッカードに起業を進めた。その結果がシリコンバレーの形成に繋がり、スタンフォード大学が事業をする大学のモデル(Model of Enterprising University)を確立したのである。 アメリカの大学の財務は授業料と寄付金を中心に賄われていたが、1985年からのイエール大学基金の運用拡大をモデルに基金の運用収益もイノベーション創出モデルを大きく後押しすることになった。 「なぜ大学はビジネスのように運営できないのか」というのが、アメリカの大学での20世紀を通じたテーマであった。アメリカの大学では大小を問わず殆どの大学のボードにビジネス...

東京大学が官僚から起業家の養成に舵を切る

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  2022年度の東大藤井総長の入学式での 式辞 が衝撃的でした。 日本の官僚を養成する大学として設立された東京大学が、起業家の養成に舵をきるというメッセージが出されたのは、これからの日本という国が大きく変革する歴史的ターミング・ポイントだと思います。 東大関連ベンチャーの支援に向けた取組みを積極的に進め、2030年までにその数を700社にするという目標を掲げています。なぜ、私たちはいま、起業にスポットライトを当てているのでしょうか。 まさにいま、大学や研究機関において開発された先進的な技術を実用化して、企業の利益のみならず、社会における大きな問題の解決に結び付ける、ディープテック型と呼ばれるベンチャーの支援が、強く求められています。

卒業式の総長メッセージ

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 大学の卒業式というとスティーブ・ジョブズのスピーチが有名ですが、日本でも各大学の卒業式がライブ配信されるようになって、各大学が卒業生に送るメッセージがオンラインで見れて興味深いです。 いくつかの大学の総長/学長式辞を拝見しましたが、その多くがどちらかというと社会全体を中心にした表層的な内容である中で、早稲田大学の田中総長の式辞が最も心に響きました。ウクライナからとロシアからの双方の留学生に対する思いやりができるしなやかな感性と、たくましい知性をもって人の道から外れず進んで世界に貢献して欲しいという早稲田大学の卒業生への言葉は教育者である大学としての最も大事なメッセージだと思いました。 ウクライナで戦争という理不尽なことがなぜ起こるのか、なぜ止められないのかにつき政治学はある程度説明はできるものの、これを止める有効な手段がないことへの無念さも表明されておりました。 イノベーションで人が使う道具としてのテクノロジーが進化しても、最後は人間の内面に関わる問題で人間は最も苦しむという不都合な真実に改めて直面し、政治学を含む人文・社会科学という学問を活用して人類社会の幸福と持続可能性に貢献するような人間自身のイノベーションにも取り組みたいという思いを強く致しました。 オックスフォードで DPhilという学位はまだ出来てから105年とまだ歴史は短い のですが、オックスフォード大学では中世よりMAが大学大学で教えることが許される本来のライセンスでした。これはオックスフォードの学部卒業生が入学から7年経つと取得できるライセンスなのですが、その心は社会に出た後の4年という経験をもってMAというライセンスが形成されるという事でした。その意地でも卒業はスタートなのでしょう。 これから資本主義が1次元から複数次元に拡張され、民主主義と権威主義との対立が先鋭化する歴史的な困難な時代に向き合う中で、他者に洗脳されずに、自ら情報を探し、自分の頭で真実を見抜き、自分として正しいことを判断し、自分の意見を言う勇気を持てるような教育を受けた人がどれだけ活躍するかに世界の平和と人類文明の継続がかかっているかと思います。 全ての卒業生の皆様の今後のご活躍に期待致します。

大学に年3%の事業成長を課す10兆円ファンド

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日本経済新聞2022年2月25日記事「 国内大学、遠い世界レベル 10兆円ファンド運用にリスク 」からのメモ。 ファンドで人工知能(AI)や量子技術など最先端研究を後押し。 支援校は「国際卓越研究大学」として、当初2~3校、段階的に6校程度に拡大。 年3000億円の運用益目標で1大学数百億円規模を支援。24年度から運用益を配分。 米ハーバード大が4.5兆円、英ケンブリッジ大が1兆円規模の基金。米エール大や英オックスフォード大は年9%の収益を稼ぐことも。 卒業生の寄付金が主な原資で大学の自己責任で運用のリスク。 日本のファンドの主な財源は税金 。元金、金利の返済が必要。損失が生じた場合の穴埋め、低金利下で安定的運用益を配分できるにリスク。 政府は23年度にもファンドによる支援先決定。日本経済新聞による学長アンケートでは国公立、私立の40大学が関心。 政府による大学の支援要件:①事業収入の年3%成長②「合議体」の設置③高い研究力。 事業収入は国立大の場合、大学発ベンチャーを通じた知的財産による収入、企業からの共同研究の協力金等。 大学は3%成長が可能になるような事業戦略を示し政府が審査。 支援を開始したあとに事業収入の増加率が単年度で3%を下回ってもすぐに支援を打ち切らないも、 国/JSTが事業戦略もみて長期的な視点で継続するかを判断。 合議体は大学の執行部から独立し中長期の経営戦略などを担う。国立大の場合は「法人総合戦略会議(仮称)」と称し財務計画など経営の重要事項を決定。会議の構成員の人数は10人程度が適当。執行部には経営と研究の担当者を分けて配置。 経営の資質に優れた人材を集める 。22年度以降に国立大学法人法の改正を検討。 ファンドは科学技術振興機構(JST)に設置する。実際の運用は資産運用の会社に委託。法改正し JSTの運用担当の理事に農林中央金庫の出身者が就き専門スタッフを集めた 。 税金による政府の10兆円大学ファンド。支援には大学での事業収入の年3%成長が要件。大学は3%成長が可能になるような事業戦略を示し政府が審査。経営目線を入れて大学に事業成長を課す。それで大学の国際競争力は上がるだろうか。海外の大学は卒業生の寄付が財源、運用にも研究にも政府は当然関与せず。良い研究には学問の独立と自由が必要とも思う。 cf. 早稲田大学のエンダウメント

大隈重信

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今年は 大隈重信 没後100年。薩長出身ではない非主流の立場で明治維新の日本の財政と外交に携わり、2回首相を務めた政治家。民間活力による産業振興を行う小さな政府論者であって、東西文明の調和の理想を持っていた。1881年43歳の時の政変で在野となり、44歳の1882年に東京専門学校を設立、その後政府に復活し、外務大臣だった1889年51歳の時に爆弾テロで右脚を失い、76歳から78歳まで二度目の総理を努め、1922年1月10日に83歳で亡くなった。「自分の人生には功績よりも失敗の方が多い」と述べる大隈は、鋭い直感力を持っており、やるなら命がけで本気でやれ、というのが幕末以来の信念だったと。 特にイギリス風の政党政治の導入を目標としていたことが印象深く、早稲田大学は、つまり日本のオックスフォード大学となるべく設立された、と理解しました。 明治維新の時に掲げられた日本という国の理想には全く道半ばで、逆に政治的、倫理的、科学力的、教養的にも日本社会は衰退しているのではないかとさえ思ってしまいます。100年前と言えばまだついこの間でもあり、改めて世界で輝く日本への理想を持って取り組みたいと思う。 イギリス風の政党政治を目標に 「イギリス風の政党政治を作り「 輿論」を政治に反映させ、東アジアに安定した秩序を作り、清国や列強と貿易を拡大して日本を通商国家として発展させることができるのは、伊藤ではなく自分である、と。」いう強い自負心が大隈にはあった。 ここで「大隈は、国民のよく考えぬかれた理性的な意見である「輿論」と、むしろ気分や感情に影響された意見である「 世論」を区別している。」 「大隈は輿論にもとづいた政治を理想とし、中産階級以上の自立した個人がリードしているイギリス風の政党政治をめざした。しかし、世論の力も知っており、世論に流されないように、さらに世論をできる限り味方に付けようと試みながら、理想の政治をめざした。」 経済発展も大隈は「イギリスの商業は自由貿易を主義として「大陸」を相手として世界のいたるところで「競争」してきたので発達してきた、とイギリスを理想のモデルとしてとらえる」。また「列強に対抗するためにも、さらなる教育の充実を主張した。読み書きや、国民の「心性を開拓」して知識を啓発する普通教育だけでなく、「専門学の講究」(高等専門教育と研究) も重要だと言う。それは、政...

イスラエルの大学系VC - テルアビブ大学の「TAU Ventures」

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イスラエルのスタートアップはミリタリー技術の研究を基にしたものが中心で、イスラエルを開発拠点にしながら、シリコンバレー等の米国拠点で人材と資金を調達して世界市場を開拓する、技術スタートアップの「イスラエル・モデル」でこれまで成功してきました。 一方で、これまでイスラエルの大学からのスタートアップはあまり注目されて来なかった印象があります。大分前ににイスラエルの Technion ( イスラエル工科大学 )から大学によるVC設立の相談を受けた事があり、そのような話を聞いた記憶があります。その時は確か自分の大学だけのCaptiveのVCにすると上手くいかない、フィナンシャルなディシプリンが大事という話をしました。 その後、イスラエル国内トップの テルアビブ大学 がイスラエルの大学としては初の大学系VC「 TAU Ventures 」を2018年に設立、1号ファンド$20Mから18社に投資をされて、 今回$50Mの2号ファンドの設立を発表 しています。 Israel’s First University Venture Capital Fund Proves the Model Works TAU Venturesは現状イスラエルで唯一の大学系VCとの事ですが、他のイスラエルの大学も関心を持っているようです。 TAU ventures is still the only fund in Israel to be affiliated with a university, but he says most of the other Israeli universities have expressed interest in the model, and have been in contact with him. 但し、大学というビューロクラティックな組織でVCを作るのは大変で、大学はスタートアップのスピードに対応できず、独立した組織を作るのが一つのチャレンジだったと語っています。 There are several challenges, Cohen says, to establishing funds like this in Israeli higher education institutions. “Universities are fairly bureau...

早稲田大学のエンダウメント

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早稲田大学がエンダウメント(大学基金)の運用でPEにも投資を開始しており、2050年に運用資産3000億―5000億円を目標に据えているとの事です。 ようやく日本の大学でも 欧米の大学と同じように未来に投資し運用するエンダウメントの取り組みが始まっていることは素晴らしいです。 早稲田大学は寄付金などの資産を運用して教育や研究の財源に充てる大学基金の「エンダウメント」を展開する。 運用資産に余裕があることから、リスク回避と流動性にこだわらない150億円のエンダウメント枠を設定。リターンの高いミドルハイリスクのPE投資を始めた。 早大は大学評価機関の英クアクアレリ・シモンズ(QS)による世界大学ランキングと運用基金の相関を踏まえ、50年に運用資産3000億―5000億円を目標に据えている。 -  早大が教育・研究財源に充てる新たな大学基金「エンダウメント」って何? ニュースイッチ 2021年11月20日より。 Sequoia CapitalのMike Moritz氏は、母校のオックスフォード大学の エンダウメント を米国の大学のような運用する体制にすべく、彼が出身の クライスト・チャーチに 2008年に£25Mを寄付 した際は、自分の寄付にクライスト・チャーチが£75Mをマッチする事を条件として、これを オックスフォード大学の エンダウメント( 基金)運用会社の Oxford University Asset Management(OU AM)で運用させるようにしました。 また2012年に追加で母校への£75Mの寄付をする際も、£25Mの3回払いとし、Moritzの£25Mにエンダウメントの£25Mのマッチングを条件とし、更に追加で£50Mの寄付を募って合計£100Mに達した時に、2回目の£25Mの寄附がされるというインセンティブ設計をしている所が流石VCらしい。 いずれにしても寄付が消化されるだけでなく、未来への投資d運用されてその運用益が次の教育研究の原資となる米国のような大学エンダウメント運用の取り組みの口火を早稲田大学が切られたことは重ねて素晴らしい事だと思います。 自分もいつかMike Moritz先輩のような寄付ができる人物になりたいものです。 

オックスフォード大学のイノベーションへの取り組み

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 オックスフォード大学発ベンチャーのタイムライン。 元来ベンチャーなどからは縁遠い大学でしたが、25年前に ビジネススクール を創るという革命があり、大学がベンチャーに力れを入れ始めたのはここ5年強だと思います。特に2015年に東大でいう UTEC に相当する Oxford Science Enterprise(OSE )が設立されたのをきっかけに、 東大TLO に相当する Oxford University Innovation 社の活動も活発になってベンチャーの輩出が一気に活発化したのだと思います。 Oxford University Innovation     オックスフォード大学の100%子会社TLO+α 売上£31m(2020年) 大学及び関連研究者への還元額£16.6m(2020年) 設立スタートアップ数19社(2020年) 企業等との契約数846件(2020年) 学特許・特許出願管理件数4793件(2020年 Oxford Science Enterprise(OSE)   2015年設立の株式会社形式の外部の連携投資会社( Oxford Sciences Innovation から2021年に社名変更) グーグル等から£600m規模を調達、大学が一部出資 オックスフォード大学特許への優先アクセスと新設会社持分(大学と50/50)取得 オ大発ベンチャー100社の持分保有、現在の時価£2B うち60社の設立の関与し1500人に雇用そ創出 年間5社の大学発ベンチャー設立から年間20社に増加 年間 £125mの大学発ベンチャーへの投資から年£600m に増加 世界中から科学者と経営者人材をオックスフォードに引き寄せる

早稲田大学とオックスフォード大学

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いずれも都の西北に位置する 早稲田大学と オックスフォード大学 は 2020年4月17日付で 大学間協定を締結 されています 。「 この協定により、「早稲田大学と オックスフォード大学 の ”Computer Science”、 “Mathematics”、“Physics”分野での研究・教育面の組織的な交流の活性化が実現します。」との事です。 早稲田大学の Wikipediaの年表 を見ても 早稲田大学とオックスフォード大学はここ10年ほど近い関係があるようです。ぜひこれを更に深められればと思います。 2011年(平成23年) 10月 - オックスフォード大学に招かれ、吉永小百合がオックスフォード大学ハートフォードカレッジのチャペルで原爆詩の朗読を行った。 2012年(平成24年) 12月19日 - オックスフォード大学エクスターカレッジ学長来校。 2013年(平成25年) 4月 - 早稲田大学大学院入学式にオックスフォード大学フォルフソンカレッジ学長来校(4月2日) 10月 - オックスフォード大学サイード・ビジネス・スクールと早稲田大学ビジネススクールで双方向オンライン授業“Global Opportunities & Threats:Oxford (GOTO)“開始。 2020年(令和2年) 4月17日 - オックスフォード大学理工系3学部と大学間協定締結。

先人へのリスペクト

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京都大学広報に掲載された太田裕朗 さんの 「(寸言) 先人のエピソードを未来に」 を拝読しました。 「少し前,友人とオックスフォード大学を訪れた。有名なハリー・ポッターの映画のロケ地で知られるクライストチ ャーチの大食堂 は ,オックスフォ ード が 輩 出した 偉人の肖像画が数多並 んで いることで有名である。別の場所では,アインシュタインの筆跡が残る黒板など, 科学の発展のワンシーンを偲ぶ展示がある 。図書館もツアー見学可能で,今の天皇がお過ごしになったとのエピソードも残る。まるで歴史博物館に来ているような感覚を得 るが,観光客向けというわけではなく,何かを学び,成さんとする人に対し,示唆を与えること が目的のように感じた。人物の固有名詞が主役であって,その人固有のエピソードを伝えようと しているように感じた。」 以前の日本経済新聞の記事 「英オックスフォード大、少数教育が生む自信」 にも以下のような記載がありました。 オックスフォードの学生の多くは入学当初、「ペテン師症候群」に陥るといわれる。経済学者のアダム・スミス、哲学者のトマス・ホッブズ、物理学者のスティーブン・ホーキング……。大学で学んだ偉人らの名と歴史を刻んだ重厚な図書館や学舎、マトリキュレーションといった伝統に圧倒され、「自分は不相応な場にいる」と感じる。 しかしこの先人たちへのリスペクトの積み重ねに触れる事で自分自身の目線も上げさせられます 大事なのは、これが 各個人へのリスペクトの積み重ねであって、個人を殺して国や組織を崇めるものではない事です。 一人ひとりの個人としての先人へのリスペクトの積み重ねが伝統となって誇りとなり、それらが同じ試みを続ける勇気を与えてくれるのだと思います。  

大学とイノベーション

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日本が敗退したのは、米国で大学がイノベーションの担い手になる革命が起きていたことに気づかなかったからと分析する日経エレクトロニクスの記事「 【電子産業史】1980年代:基礎研究に走った日本企業,欧米は大学・ベンチャー主体に 」。大学発ベンチャーに取り組む意義の原点であります。   図1 米国の大学における技術移転収入の事例 出典:『日経産業新聞』,1998年4月17日付。

大学とは何か

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「 大学とは何か  」吉見俊哉 (著) (岩波新書)  中世の大学の誕生から、19世紀のドイツ、20世紀の米国で進められた大学の変遷と明治維新後の日本での大学の誕生と国立大学の法人化までを俯瞰されています。 日本では 「19世紀半ばの江戸や大坂、長崎などの都市で生じていた現象は、「自由に浮動する」知識人=志士たちが列島を旅しながら有力な教師について翻訳された知識を必死で学び、その外来の知の普遍性によって旧套打破を図っていこうとする、中世ヨーロッパの大学勃興期にも似た出来事」があり、「日本の大学教育のなかで、私学の伝統が国家の後押しを受けてきた官学を凌駕する力強さをもっているのだとするなら、それはこうした幕末の草のネットワークと近代知が結ばれていった場が、まさしく日本の私学の根源にある限りにおいてであろう」。 「近代日本の大学で重要なことは、最初に帝国大学ができて、それに続いて慶應義塾をはじめとする私学ができたわけではないことである。順番はむしろ逆で、維新期における旧士族の危機感を背景にした私塾の興隆がまずあり、そのような草 の知が自由民権運動に結びついていくことに対する危機感が、帝大創設を促していった。」 この先の大学の在り方については 「私たちの時代は16世紀に似ていなくもない。時代が中世から近代へと向かったあの時代、新しい印刷技術が爆発的に普及し、それまでの都市秩序がより大きな領邦秩序に吞みこまれていくなかで大学は衰退した。ところが今、やはりデジタル技術の爆発のなかで地球大の秩序が国民的な秩序を吞みこみながらも、時代はむしろ近代からより中世的な様相を帯びた世界に向かっている。」 と書かれておりまますが、コロナ禍がペスト同様にもたらす人類への影響も含めて、良い意味での中世的な学問の世界への回帰には共鳴します。昔から学問には国境なくもはや英語は現代のラテン語になったのだと言えます。 オックスフォード大学もここ30年でも大きく変化しており、伝統を守りながら変わり続けられる事が生き残る為にも大事なのだと痛感する所。 著者は「大学は「エクセレンス」と同時に「自由」の空間を創出し続けなければならない。」と結びますが、「自由」であることが良い研究や学問の為に何よりも大事なのだと思います。 尚、本書では触れられてないのですが、1970年代頃から米国で形成され...

世界大学ランキング、オックスフォードが6年連続1位

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  THEの世界大学ランキン2021 でオックスフォードが世界大学ランキング6年連続1位。 ランキングなどは日本の 偏差値と同じ位に意味がないものとも言えますが、オックスフォードが今年6位のケンブリッジよりも上である事は重要なのです(笑)。 も う流石にオックスフォードをケンブリッジと間違える人も完全にいなくなったでしょうか。 そう言えば ボリス先輩は父親からイギリスにはオックスフォード、ケンブリッジ、ベリオールという3つの大学がある、その中で一番良いのはベリオールだと教えられてベリオールに入学したとカレッジの750年祭の時に嘯いていました。 日本の大学は2015年以降にランキング低下し、中国とシンガポールの大学に押されていますが、これを何とか戻したいですね。科学立国が日本の最後の拠り所だと思っておりますので。 日本勢で上位200位に入ったのは東大、京大のみだが、同誌は「日本政府の国際化への取り組みは進歩が見られる」と評価した。 ランキングの試験対策としては、論文の引用件数、学生と教員の比率、国際化と産学関連収入をに日本は伸ばす必要があるようです。 関連記事: 世界大学ランキング、中国勢躍進 東大は35位 Oxford Named World’s Best For Record Sixth Year As Universities Get Covid-19 Research Boost

日本の研究力

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衰退した日本の研究力を報じる記事 「 日本の研究力、低落の一途 注目論文数10位に」 。 科学技術が日本の唯一の拠り所だったのに。これは政府と文科省の学問への過度な介入が原因。「稼げる大学」とか言っていると更に衰退する。学問に必要なのは自由と独立、真理の探究だけで良い。加えて日本の「大学まで」と「大学での」教育も劣化しており、それがこの国の衰退の根本原因であろう。 ・科学論文の影響力や評価を示す指標でインドに抜かれて世界10位に落ちた。 ・低迷のきっかけに04年の国立大学の法人化を挙げる声は大学関係者の中で多い。その後、国から配られる大学の運営費に関する交付金は年々削減されていき、大学は人件費や管理費の抑制を進めたという指摘がある。 ・日本が低迷する要因について、調査担当者は「大学教員の研究時間が減っている」ことをあげる。

稼げる大学

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政府は今年度中に10兆円規模の「大学ファンド」の運用開始を予定している。合議体の設置は、その運用益を活用した重点的な支援を受ける際の条件となる。首相は「いまだ世界の大学とは経営改革や資金獲得の面で大きな差がある。世界に伍(ご)する大学をつくるため改革を進める」と強調した。    「稼げる大学」へ外部の知恵導入 意思決定機関設置、来年法改正 (2021年08月26日時ドドコムニュース)より 稼げるというのは違和感あります。大学に必要なのは学問の自由と独立。「権力や時勢に左右されない、科学的な教育・研究を行」える事が大事。また知性と教養、倫理のあるリーダーを教育すること。嘘をつき騙し隠す大人を大学は作ってはいけない。

米国の連携TLO

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  米国の15大学(カルテク、ブラウン、コロンビア、コーネル、ハーバード、ノースウェスタン、プリンストン、イェール、UCLA、UCバークレー等)が物理科学分野の知財ライセンス・TLO業務を2020年9月稼働のThe University Technology Licensing Program (UTLP) に集約。 Universities seek to ease the technology licensing process (Physics Today)

オックスフォードとケンブリッジのライバル関係は今やどこまでお金に卑しくなれるかを競う段階に

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  問題がある人や組織からの資金をどこまで受け入れるかの問題提起をする記事「 The real rivalry between Oxford and Cambridge is how low they can go for money 」。 ケンブリッジのドバイや中国からの献金が批判されています。

Qs世界大学ランキング2022

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QS World University Rankings 2022 。 オックスフォードは今年2位で、昨年の5位から上昇。シンガポールが強く、シンガポール国立大学(NUS)が11位、南洋工科大学(NTU)が12位。日本からは東京大学が23位、京都大学が33位、東京工業大学が56位、大阪大学が75位、東北大学が 82位となっています。

Nature Index 2021

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  Nature Index 2021 で東京大学が世界8位、素晴らしいですね。 1位は中国科学院、オックスフォードは東大に続く9位、ケンブリッジの10位よりは上でした。 "UTokyo ranks eighth in Nature Index for share of research output" June 1, 2021